世帯人数別の適切な広さはこれくらい|実際に取引が多い広さは?

ノウハウ・豆知識
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はじめてのマイホームを購入するなら、どれくらいの広さが必要でしょう?

自分たちの家族構成に合った部屋の広さや間取りがどれくらいなのか分からないという方も多いものです。

実際に広さの違うマンションや一戸建てを見学すれば、「だいたいこれくらいは必要だな」と感覚で分かってくるものですが、できれば初めの予算決めの段階である程度分かっている方が時間の無駄もなくスムーズです。

今回は物件探しの第一歩、家族構成別の部屋の広さの目安についてご紹介します。

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■具体的な計算式を目安にする

適切な住空間はどれくらいか、実は国土交通省が発表した指針として「住生活基本計画」(令和3年)というものがあります。

これは住生活の安定と向上を促進する目的で作成されたもので、健康で文化的な住生活を送るために必要不可欠な面積として、
・単身者で25㎡
・複数人世帯で10㎡×世帯人数+10㎡
という目安を掲げています。

しかしこれはあくまでも必要最低限の面積で、さらに豊かで多様なライフスタイルを実現するために必要と考えられる住宅の広さに関して、2つの水準が設けられています。

・都市の中心とその周辺における共同住宅(マンション)

「都市居住型誘導居住面積水準」として定められた共同住宅への居住を想定した面積水準です。

①単身者:40㎡

②複数人世帯:20㎡ × 世帯人数 + 15㎡

※子供がいる場合、3歳未満は0.25人、3歳~6歳未満は0.5人、6歳~10歳未満は0.75人として算定。世帯人数が2人未満の場合は2人に切り上げ。

これを基にすると、夫婦と2歳,5歳の子供の4人世帯の場合、70㎡程度が多様なライフスタイルに対応する面積の目安ということになります。

・都市の郊外と都市部以外の地域の戸建住宅

「一般形誘導居住面積水準」として定められた戸建住宅の水準です。

戸建てには階段の面積が含まれているため、必要な床面積はマンションよりも大きくなります。

①単身者:55㎡

②複数人世帯:25㎡ × 世帯人数 + 25㎡

※子供がいる場合、3歳未満は0.25人、3歳~6歳未満は0.5人、6歳~10歳未満は0.75人として算定。世帯人数が2人未満の場合は2人に切り上げ。

夫婦と2歳、5歳の子供の4人世帯の場合、95㎡程度が床面積の目安になります。

・都内ではなかなか難しい

上記の2つの水準はあくまで目安で、「都市部」と言っても大きな地域差があります。

例えば東京23区内で単身者で40㎡となると、家賃で12~15万円以上することもありますし、売買になれば4,000万円近くすることもあります。

東京23区内で目安の面積を実現するのは簡単ではないことから、現実的にはこれよりも一回り小さい戸建てやマンションが、売買取引の中心になります。

■実際にはこんな広さが人気

前述のように、地域によっては不動産相場の関係から目安になる広さの実現が難しい場合があり、特に東京都心のファミリー世帯では前述の目安よりも一回り下げて、
マンション:65~70㎡の2~3LDK
戸建て:80~100㎡の3~4LDK
という広さの物件の取引が多いです。

一般に「ファミリータイプ」と呼ばれ人気のあるマンションの広さも東京と周辺県では異なっています。

千葉県、埼玉県、神奈川県などでは、人気のあるファミリータイプのマンションは80~90㎡前後で、供給されるマンションもニーズに応えて広めに作られています。

都心の住宅より一回り二回り大きくても、購入金額は都心よりもずっと安いことと、リモートワークの普及で出勤機会が減少したことから、都内勤務でも周辺県に居を構える人が増えてきています。

・子供部屋をどう考えるか

子供に一人部屋を与えるかどうかで間取りが大きく変わってきます。

教育方針や子供の性別にもよりますが、都市部では各子供に一人部屋を与える年は10歳前後という家庭が多い印象です。

また、子供が男の子なら10歳前後で部屋を分けるが、二人とも女の子だと高校生になるまで相部屋にする、という考え方も多いです。

これをもとに考えると、
子供が男,女もしくは男,男なら上の子が10歳前後になった時点で、主寝室+子供部屋×2の3LDK以上は必須条件になるように思いますし、
女,女の構成なら、高校生になるまでは2LDKの間取りでも大丈夫と言えるかもしれません。

事実、部屋数が足りなくなり、間取りを変えたり広い物件に買い替えたりするのは、子供が10歳~15歳になるタイミングで頻繁に行われている印象です。

お子様が生まれて間もない、もしくは子供はこれからという夫婦の場合、将来的に買換える前提なら60㎡2LDKのマンションでも当分は問題なく生活できるように思います。

・リモートワークのための部屋

以前はリビングの一角などに設けられていることが多かったワークスペースや子供のスタディコーナー。

コロナ渦をきっかけに、デベロッパーやマンション再販業者が市場に供給するマンションや戸建てには、空間を区切って仕事に集中するためのワークスペースを備えた物件が一気に増えてきました。

ワークスペースは書斎ほど広くないことが多く、3帖程度のものが多い印象です。

3帖は1.5坪,4.95㎡ですから、これまでの住環境を変えることなく仕事の空間を加えるとするなら、家族4人暮らし70㎡(3LDK)ではなく、75㎡(3LDK+書斎)程度の広さが必要になるかもしれません。

■まとめ

都心のファミリータイプのボリュームゾーンは、
マンション:65~70㎡の2~3LDK
戸建て:80~100㎡の3~4LDK

近隣県のボリュームゾーンは、
マンション:80~90㎡の3~4LDK

教育方針や仕事によって必要な広さは変わります。

不動産の流通がそれなりに活発な地域でマイホームを購入するなら、一生暮らす家を一発で買う必要は必ずしもなく、10年15年というスパンで買替える前提で家探しをすると、条件を絞るのが簡単になるかもしれませんね。

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